安江輝の地域情報化考

いなじんインターネットの有賀さんに紹介いただいたBlognですが、小さいのになかなか自分にしっくりくるんですな。これが。
さっそく立ち上げていろいろと手を加えていると、UsersRingがあることが判明。
早速登録してみると、なんとIDは９。
キリ番ゲットならず。残念！
まぁ苦しむとか苦労するとか、９も悪くないな。。。。

書いていることはまじめですが、本人は至っていい加減ですので、どうぞよろしく。

qpe-embeddedkonsole-ja_1.6.0 ターミナル
openssh-3.6.1 sshクライアントのみ
ntpdate_ntp-4.1.1b-z-4 時刻あわせ（コマンド）
timeadjust_1.30-1 自動時刻あわせ（コマンド）
traceroute_1.4a12-1 ネットワークトレース（コマンド）

poboxserver Poboxを使うためのサーバ
qpobox_0.3.6 Pobox本体
qpop_0.0.4 Popクライアント
pawfont_104 ぱうふぉんと
keyhelper Poboxの切替えのため

ziciz_0.88 ircクライアント

libsdl_1.2.5-slzaurus20031201 エミュを動かすために必要
zemufe_0.1.1-3ex エミュランチャー
snes9x SNESエミュ
znester_7.1-1 NESエミュ
zgnuboy_1.0.3-3 GBエミュ
zpce_0.3.4-1 PCEエミュ

updater.sh.c860
consolescroll
zImage C860アップデータ

先の新潟中越地震の際にはさすがに隣県でもあり人ごとではなかったが、実は気づかなかった。
その後医療支援に行くと病院で決定し、そのメンバーになったときはもっと人ごとではなくなった。
そこで必要を感じたのが早期の地震情報。これは使えそうだけどどうなのかな。
Ｐ２Ｐ地震情報（ベータ版）

伊那中央病院が昨年の４月に開院してから、病院ヘリポートには患者搬送を目的としたヘリコプターの飛来が何度もあった。
今まで私が見た機体は長野県が所有しているヘリコプター
消防防災ヘリ「アルプス」

県警ヘリ「やまびこ」

民間の東邦航空のヘリの３機。

上記の３機はいずれも「信州まつもと空港」からやってくる。ところが事前に「これから着陸するよ」と連絡が「確実」に来るのは１機だけなのだ。
これは管轄の違いによるもので、普段から病院と消防署は救急搬送などで連携体制ができているので、消防防災ヘリ「アルプス」が患者搬送をする場合には必ず消防署から連絡が入ることになっている。
ところが山岳救助などで民間のヘリを使用した場合、依頼する遭難対策隊などは市町村役場などに本部があることが多く、そこから警察や消防への連絡、そして病院となると時間がかかってしまい、連絡はヘリの到着と同時ということもありうる。
さらに同じ長野県の機体でありながら県警の「やまびこ」の場合も、地元警察署からの連絡は普段からの消防署の場合と比べて時間がかかってしまう。
山岳遭難の場合の南アルプスや中央アルプスから伊那中央病院までは１０分もあれば着いてしまう。救急車が入ることができない谷や沢で要救助者をリフトアップして１０分で高度な救急救命処置が可能なヘリの活用は、救急車の到着に時間のかかる地域の利用としても重要だろう。
さらにコストの問題もある。ヘリの運航には当然高額なコストがかかる。民間ヘリ使用の場合は時間あたり数十万円が請求されるとも聞く。しかし長野県が所有するこれらのヘリの使用の場合は、それぞれ目的に添った運用であればコストは税金でまかなわれる。目的で「あるか」「ないか」の違いは利用者に非常に大きなコスト負担を強いる場合がある。
このケースバイケース、あるいは税金による運用の適正かどうかは今後の議論と制度、運用の精査が必要だろう。

ドクターヘリの要望が地域などからある場合は、これらの問題を解決することがまず前提で、その上で航空隊の人材、医師の確保などを併せて考えなければならないだろう。

伊那中央病院は災害拠点病院の指定を受けているので、地震災害があれば自衛隊や赤十字のヘリなども使用することになる。実はここまで問題を持ち上げておいてなんだが、伊那中央病院のヘリポートは航空法上では「場外離発着場」となっており、語弊はあるが「玄関前のタクシー乗り場」と同じようなイメージである。
「病院と連絡がつかない」といって、患者搬送が遅れてもみんな困るので、どんどん利用してもらうべきなのだが、連絡が救急部にあったときにヘリの着陸音が聞こえているという事態くらいは事前の策でなんとか回避したいものだ。（実際あったし）

ココログをみていたら、懐かしい話をみつけた。松浦さんの「独占について再考する」

数理の東條さんも某社とのお約束とかで口を閉ざしていたこともあって、東京めたや伊那実験の話は最近聞くことはなかったが、こういう背景もあったのかと改めて驚いた。

確かにあの実験をやっている頃、ＮＴＴの軋轢というのは感じていたし、事務局を担当していた平宮さん（現JANISらしい）もその気でいたと思う。
実際実験直後に視察にきた某国際銀行調査員の方々は、ＡＤＳＬそのものというよりＮＴＴと日本経済に及ぼす影響をしきりと気にされていた。
でも、当時は実験に参加していたボランティアメンバーは、とにかく新技術をこの目でみたい、動かしたい、自社の製品が使えるのか試したいという興味のみで先行していたと思う。

その点で有線放送電話というフィールドが良かったのは、もちろんＤＳＬに適当な技術要件であったこともあるが、伊那市有線放送農業協同組合という郵政省認可の有線放送電話業務を行うＪＡグループであったこと、伊那の有線が中川さんという希有な人材によって頑固なまでに線路管理がなされており加入件数も１万近くあったこと、それと伊那という外部から影響を受けにくい地方の地域コミュニティが確立された地域性にあったからだと思う。

実際有線放送電話事業者は現在も全国に数多く残っているし、伊那の実験後に東條さんが泣きつかれてやむなく（？）実施した上田の実験は、筒井さん（現ソフトバンクＢＢ）らが行った疑似ＩＳＤＮとの影響を調べる技術的な興味以外は上田という地域に対しても、日本のＡＤＳＬ状況についてもあまり影響を与えなかったと思う。

伊那市有線放送農業協同組合は平成５年の施設改修の際、農林水産省に補助を求めている。これは有線放送電話事業者の団体である日本有線放送電話協会の監督官庁が郵政省と農林水産省にまたがっているのだが、現在日本農村情報システム協会の下に位置づけられているように農林水産省が実際に管轄したからだが、すでに当時農村情報システム協会は松下システムのＣＡＴＶで、高価な気象情報機材と同協会との農業気象情報配信を受けることが、ほとんど要件のようになっていたため、市も乗り気ではなかったし、有線の中川さんも拒否していた。またその時伊那には民間によるケーブルテレビが開局していたこともある。
実際このスキームで有線放送電話を改修した駒ヶ根市のＣＡＴＶ「エコーシティ駒ヶ岳」にも視察に行ったが、HFC（光ハイブリッド方式）の双方向対応とはいえ、ＣＡＴＶインターネットで現在も多くのユーザーが悩んでいる上りチャンネルの不足がありながら、さらにケーブルテレビ回線に有線放送電話機能を追加したために、電話音質は現在のデジタルＰＤＣの携帯電話以下であった。

農林水産省の補助が行われている限りは郵政省は補助を出さない。また当時の郵政省はマルチメディアとテレトピア一色で、有線放送電話やインターネットというスキームは持っていなかった。
結局のところ、伊那の有線放送電話の改修は長野県と伊那市の独自助成（農業近代化資金借り入れへの利子補給と市単独補助）で、多くの負債は有線放送電話利用者が持たなければならなかった。これができたのも中川さんの熱心な説得があったからに他ならないだろう。
このような当時の状況から伊那の有線放送電話は、経済的にも地域的にも外部からの影響を受けないピュアな形で生き残り、さらに多くの負債と改修しても有線放送と電話という変わらない機能をいかにアピールするかが課題になっていた。そこでインターネットへの有線放送電話網の接続と、そこから続くＡＤＳＬ実験へとつながる。

おそらく、これは伊那側の当事者からみた側面なのだろう。
実際東條さんや小林さんは東京でＮＴＴや郵政省と敵対したり仲良くしたり、一進一退で方向を探していただろうし、筑波のＮＴＴアクセス網研や当時実験をやりたがっていて塩尻で実験を行った某社などの側面もあるだろう。
ＮＴＴが一枚岩でないことは確かだが、伊那でのＡＤＳＬ実験の前に当時のＮＴＴ社長が「ＡＤＳＬはやらない」と発表したことは、やはりＮＴＴの姿勢として東京側の実験参加者のきかっけにはなっただろう。

そんないろいろな側面を持ち合わせて行われた実験だったが、伊那的には現在ＮＴＴによるＢフレッツもＹａｈｏｏＢＢも、有線電話のJANISのVDSLも、InfovalleyのADSLも、伊那ケーブルテレビのインターネットサービスもつつがなく行われている。
伊那市有線放送農業協同組合は負債をすべて完済し、今年は加入者にコードレス電話機を無料で配布した。生活レベルとしては人口５万人の都市としては幸せではないだろうか。
続き▽