安江輝の地域情報化考

九州福岡で震度６の地震があった。
大都市圏は地震に弱いといわれていたが、ほとんどの人が体験するのがはじめてという強い地震のわりには被害は少なかったのは幸いというか、やはり日頃の見えない努力があるのだろう。
その反面、博多湾にうかぶ小島など地方の被災状況というのは新潟の時もそうだったがひどいものがある。
一人暮らしのお年寄りなども多いのも特徴。

ところで報道関係はさすがＮＨＫは早かったが、大都市圏が集中した地域なこともあって当初一般、携帯電話などが輻輳して情報が入りにくいようだった。
その点インターネット・・・特に「２ちゃん」などは現地情報らしきものもかなり入り始めるが、よく考えてみると新潟の時もそうだったが、一番ひどい状況なのはパソコンも使えない状況なところなわけで、このときばかりは「便りがないのは危険な状況」ということになる。

厚生労働省は阪神大震災の教訓から、全国広域災害救急医療情報システムというのを各都道府県ごとに構築してある。これは各地域の災害拠点病院にＩＰ電話や専用のネットワーク（実際にはフレッツＡＤＳＬだったりするが）を引いて、各病院から受け入れ可能体制や医師や医薬品などの不足を情報交換できるようになっている。

先日の新潟のときは情報入力が新潟や長野では遅れて問題になっていたが、今回の九州をみる限り刻一刻と患者が増加しているのがわかるようになっていた。
これは関係者だけの情報ではあるが、これをみて近くの災害拠点病院はおそらく医療スタッフや備品の準備をしていることだろう。

地震の被害は時間をおうごとに痛ましくなることが多いが、どんな状況になってもあきらめずにベストをつくしたいものだ。

厚生労働省が９日に行った公表であるが、じわじわと地域、医療機関などに影響がではじめると思われる。
長野県発表
長野県発表医療機関一覧（ＰＤＦ）
朝日新聞報道
信濃毎日新聞報道

内容としては旧ミドリ十字の止血剤として８０〜９０年代に使用されていた血液製剤がＣ型肝炎ウイルスに汚染されていたというもの。
もし手術などで輸血・止血などで使用したのであれば肝炎になる可能性がある。
この問題を難しくしている要因としては
・話が古くて、業者・病院などの情報が残っていない場合がある
・輸血などを受けた人の認識があるかないか
・発表の時期と方法が突然のようにも捉えられかねない
ことがあると思われる。
医療機関も発表されても答えようがないところも多いだろうし、該当する人も、しない人ももしかしたら・・・と思われても仕方がないような報道も見受けられる。

ウイルスに関する事件はＳＡＲＳやＢＳＥや鳥インフルエンザの最近の例でもわかるように、目で見える問題ではなく心配から不安、疑心暗鬼、混乱へとつながりかねない。
今回の対応も、一部機関のみで済まそうとしているように感じる部分もあるが、対応によっては問題そのものよりも、恐怖心という伝染性のウイルスを蔓延させる可能性もある。

こんな時には公的機関はインターネットに頼る人が多いことを認識して、正しい情報が間違った情報に流されないように最近のアップデートを欠かさないことが必要だろう。
問題は公的機関にそこまでのアグレッシブ性がないことになるが、ＮＰＯをはじめとする民間機関はどう動けるだろうか。

先の新潟中越地震の際にはさすがに隣県でもあり人ごとではなかったが、実は気づかなかった。
その後医療支援に行くと病院で決定し、そのメンバーになったときはもっと人ごとではなくなった。
そこで必要を感じたのが早期の地震情報。これは使えそうだけどどうなのかな。
Ｐ２Ｐ地震情報（ベータ版）

当院の手術室です。
晴れた日は南アルプス連峰がきれいです。
患者さんが楽しめるわけではないのですが、なにかいいですよね。
外からは覗けませんのであしからず。